雅楽の楽器は誰がつくるのか|製作者と後継者不足の現実

2026.11.15
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雅楽の演奏について語られるとき、私たちは奏者や曲、儀礼の歴史に目を向けることが多い。しかし、その音を生み出す笙や篳篥、龍笛などの楽器を、誰がつくり、誰が修理しているのか。そこには、演奏の伝承とは別の、見えにくい仕事がある。

楽器の製作技術が継がれなければ、楽器を使い続けることも難しくなる。後継者を育てるためには、技術の記録だけでなく、製作者が仕事を続けられる環境も必要だ。本記事では、公的資料と公表された取材記録をもとに、確認できる事実と、今後調べるべき課題を整理する。

雅楽で使われる楽器の種類と役割を知りたい方は、先に「雅楽・神楽の楽器図鑑」を参照してほしい。

半世紀前から指摘されてきた問題

文化庁の国指定文化財等データベースによると、「雅楽管楽器製作修理」は1976年5月4日、選定保存技術に選定された。これは、文化財を後世に伝えるうえで不可欠な伝統的技術を保護するための制度である(文化庁「雅楽管楽器製作修理」)。

その選定に関する解説には、管楽器を製作・修理する人の減少だけでなく、煤竹などの材料の入手難や後継者難が記されている。重要なのは、これが近年初めて現れた問題ではないということだ。

ただし、この解説にある「現在」は選定当時の状況を述べたものであり、2026年時点の製作者数を示すものではない。現状を知るには、より新しい調査が必要になる。

雅楽に用いる竹製の横笛・龍笛。吹口と指孔が並ぶ楽器本体
龍笛。竹の選定、管内の加工、指孔の位置などが音に関わる。

東京文化財研究所が2017年に公表した「楽器を中心とした文化財保存技術の調査報告1」には、菊田雅博氏(菊田雅楽器店)、谷田直道氏(古弾)、久松誠氏(和音工房)らの製作・修理の仕事が記録されている。これは調査当時の記録であり、現在の活動状況を示す名簿ではない(東京文化財研究所・2017年調査報告、42〜47ページ)。

調査対象7件のうち、後継者がいたのは2件

2021年度の文化審議会に提出された、東京文化財研究所の前原恵美氏による資料「芸能の楽器製作を中心とした保存技術の現状・課題」は、2017年4月から2021年3月までの調査結果をまとめている(文化庁公開資料・4、9ページ)。

この資料によれば、調査対象となった「雅楽管楽器製作・修理」7件のうち、調査時点で後継者がいたのは2件だった。楽器製作など保存技術全体の調査44件では、後継者がいたのは13件、約29%である。

これらは全国の製作者を網羅した統計ではない。また、2017〜2021年の調査時点の数字であり、現在の人数を表すものでもない。それでも、調査対象となった技術の多くで、継承が容易ではなかったことは読み取れる。

同資料は後継者がいない理由として、生業として成り立ちにくいこと、材料や道具が不足していること、継ぐ人がいないことを挙げ、それぞれが連動する問題だと整理している。

楽器をつくり続けるための収入

製作者の仕事が経済的にどのような状況にあるかについては、具体的な証言がある。日本文化興隆財団が2025年10月に公開した龍笛製作者・藤脇氏への取材では、掲載当時、本人に後継者がいないことや、製作・修理には時間がかかり、数を多くこなせないことが語られている(日本文化興隆財団「和の響き――日本の音色に魅せられて」)。

この取材は、一人の製作者の経験を記録したものであり、すべての製作者の収入や後継者事情を代表するものではない。また、掲載後に状況が変わっている可能性もある。

同取材では、掲載当時の藤脇氏の新管製作は1管約20万円、修理は1管約3万円と紹介されている。金額だけを見れば安価なものではない。しかし、製作や修理に長い時間を要することを考えると、価格と働いた時間の関係を抜きに「収入がある」とは言えない。これは2025年の一事例であり、雅楽楽器全般の相場を示すものではない。

藤脇氏が龍笛をつくる工程は、同財団の写真付き取材記事(龍笛の作り方・その1)にも詳しい。完成した楽器だけでなく、素材を選び、管の内側を整え、指孔を開けるまでの仕事にも目を向けたい。

それでも、ここから考えるべき問いは明確だ。修理や新規製作の注文がどれほどあり、その対価は製作時間、材料費、工房の維持費、技術を教える時間を支えられているのだろうか。職人の努力や使命感に依存するだけでは、次の世代が職業として選べる状態をつくりにくい。

材料と道具がなければ、技術だけではつくれない

前述の東京文化財研究所の調査では、雅楽管楽器の材料として煤竹や真竹の入手難、道具として竹専用の鋸の問題が挙げられている。必要な竹の寸法や性質は楽器ごとに異なる。材料が「竹」であれば何でも代用できるわけではない。

篳篥の蘆舌に用いるヨシにも、別の課題がある。大阪府高槻市の鵜殿などのヨシ原をめぐっては、原材料の確保と環境保全が一体の問題となってきた。楽器づくりは製作者一人の手だけでは完結せず、原材料や工具を支える人々の仕事にも依存している。

雅楽に用いる篳篥の楽器本体
篳篥。楽器本体の製作に加え、蘆舌に用いるヨシの確保も重要な課題となっている。

すでに始まっている保全の取り組み

この分野で何も行われていないわけではない。2025年6月には雅楽協会、地元団体、高槻市などが「篳篥」用ヨシの保全コンソーシアムを設立した。文化庁と国土交通省はオブザーバーとして参加し、2026年4月にはヨシの育成に向けた事業の開始式も開かれている(高槻市・2026年の活動報告)。

東京文化財研究所も、原材料の保全をめぐる関係者の連携と公的支援の動向を報告している(東京文化財研究所・2026年2月の活動報告)。こうした既存の活動を正確に知り、重複するのではなく、足りない部分を見つけることが大切だ。

後継者を育てるには、何を整える必要があるのか

以下は、公表された課題を踏まえた検討の方向であり、すでに効果が確認された解決策ではない。具体的な制度を考える前に、製作者自身の希望を聞く必要がある。

製作と修理の仕事を続けられること

必要な楽器や修理の相談先がわかり、演奏家、神社・寺院、教育機関などの需要が適切に製作者へ届くこと。依頼時には仕事に見合う対価と納期が尊重されること。単に注目を集めるだけでなく、実際の仕事として循環することが重要になる。

教える人と学ぶ人の生活を支えられること

技術を習得するには時間がかかる。教える側の指導時間にも、学ぶ側の修業期間にも、経済的な支えが必要になるかもしれない。一方、すべての製作者が弟子を望んでいるとは限らない。どのような継承を希望するかも含め、本人の意思を出発点にすべきだ。

製作者の仕事と課題を正確に伝えること

工房の仕事、楽器ごとの技術、製作に要する時間、素材の入手経路などを丁寧に記録する。後継者募集や注文の案内を載せる場合は、本人の確認と同意を得る。その情報が、演奏する人とつくる人、仕事を依頼する人と技術を学びたい人を結ぶ入口になるだろう。

これから確かめなければならないこと

公開資料だけでは、2026年時点で雅楽楽器の製作・修理に従事する人が全国に何人いるのか、楽器ごとの後継者の人数、収入の実態、弟子入りの条件、受注の余力などは確定できない。管楽器だけでなく楽琵琶、楽箏、打楽器や部材の製作者についても、分野を区別して調べる必要がある。

雅楽の音を未来につなぐためには、演奏だけでなく楽器づくりも続かなければならない。そのための仕事と学びの環境を、どのようにつくれるのか。本記事を出発点として、公的資料の検証と、製作者・演奏家への取材を積み重ねていきたい。

主な参考資料